東京マラソンが一般参加中止!参加費返金なしの理由や規約も説明

スポーツ
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この記事では、東京マラソン2020の中止に関して下記の通りご説明いたします。

 

  • 東京マラソン2020の概要(参加者や参加費、規約など)
  • 東京マラソン2020中止の概要
  • 参加費の返金払い戻しをしない理由

 

コロナウイルスの被害拡大を防ぐため、東京マラソン2020(2020年3月1日開催予定)の中止が決まりました。毎年参加者が抽選になる日本で最も人気のあるマラソン大会ですので、参加予定だった方は大変くやしい思いをされているのではないでしょうか。

さらには参加費の返金をしないという判断を運営側がしたようで、参加予定者にとっては追い打ちをかけられるかのような状況ではないでしょうか。

ここでは、なぜ参加費の返金をされないのかその理由を説明していきます。

 

それでは、さっそく説明していきます。

 

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東京マラソンの概要

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東京マラソンは2007年から開始され、今年2020年は14回目の大会となります。2013年よりワールドマラソンメジャーズ(ポイント制で行う世界の主要マラソン大会シリーズ)に参加することになり、世界の主要なマラソン大会の1つとなっています。

東京マラソン2020の大会概要は下記の通りです。

 

大会名 ・東京マラソン2020(英文名:Tokyo Marathon 2020)
・マラソングランドチャンピオンシップファイナルチャレンジ
~東京2020オリンピック日本代表選手選考競技会~
・アボット・ワールドマラソンメジャーズ シリーズXIII
開催日時 2020年3月1日(日) 9時05分〜
種目 1) マラソン(男子・女子、車いす男子・女子)
2) 10km(ジュニア&ユース・視覚障害者・知的障害者・移植者・車いすの各男子・女子)
コース 1) マラソン:東京都庁~飯田橋~神田~日本橋~浅草雷門~両国~門前仲町~銀座~高輪~日比谷~東京駅前・行幸通り
2) 10km:東京都庁~飯田橋~神田~日本橋
定員 38,000名(マラソン:37,500名、10km:500名)
参加料 1) マラソン: 国内 16,200円、海外 18,200円
2) 10km: 国内 5,600円、海外 6,700円
(事務手数料・消費税込)
その他 1)エントリー規約に定める理由による大会中止の場合を除き、参加料の返金は行わない。

2)本大会は、国内の関連するすべての法令を遵守し実施されるものとする。

3)この大会要項は、東京マラソン2020のものです。

 

「その他」のところにご注目ください。エントリー規約に定める理由による大会中止の場合を除き、参加料の返金は行わない。とありますね。

ちなみに、エントリー規約には下記のように書いているようです。

 

「積雪、大雨による増水、強風による建物等の損壊の発生、落雷や竜巻、コース周辺の建物から火災発生等によりコースが通行不能になった結果の中止の場合、関係当局より中止要請を受けた場合(戦争、テロは除く)は、参加料のみ返金いたします。なお、それ以外の大会中止の場合、返金はいたしません」

 

はたして、今回はどれに当たるのでしょうか。

 

東京マラソン2020中止の概要

中止の理由

東京マラソン2020中止の理由は、ご存知の通りコロナウイルスの感染拡大を防ぐためですね。

ランナー、ボランティア、運営サイド、関係者、家族、その人たちと関わる人々、東京マラソン祭りなどの連動イベントもあったりするので、数えると10万人は余裕で超える人数になります。それだけの数がいたらコロナウイルスに感染している方がいてもおかしくなく、感染拡大するのは避けられないでしょう。

公式サイトでは下記のようにコメントが掲載されています。

 

新型コロナウイルス(COVID-19)については日本国内においても感染が確認されています。
東京マラソン2020の開催に向け、感染症対策等の準備を進めておりましたが、東京都内における複数の感染者が確認される中、多くの一般ランナーが参加する本大会を実施することは困難であるとの結論に達しました。

東京マラソン公式サイト

 

中止の判断は誰もが妥当と思われるところだと思います。

ちなみに、コロナウイルスの影響で中止となる行事は他にも出ていますね。

まずは天皇誕生日の一般参賀の中止です。

 

 

この中止が、日本全体に指針を示したようなところが大きいですね。

東京マラソン2020も1つの対応の参考として見られているところがあり、無理やり開催はできないですね。このような中止対応は一気に広まると思います。前例があれば判断も参加者の理解も得やすいですので。

次は、嵐の北京公演の中止です。

 

 

こちらは、もともと2月に予定されていた北京公演が延期され、4〜5月開催で検討していたようですが、問題の収束が見えないことから、こちらも中止となってしまったようです。

同じマラソン業界では大阪の寝屋川マラソンが中止されています。

 

 

寝屋川マラソンは、参加費を返金しない代わりに、来年の大会に無料で参加できるようにするようですよ。

 

一方で、東京マラソンはこれより条件が悪いです。

大会規模がまるで違うとはいえ、東京マラソンの対応は残念だという人が多いようです。

それでは、どのような対応なのでしょうか。次で説明していきます。

 

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中止に関して、参加者への対応内容

東京マラソン2020を主催する一般財団法人東京マラソン財団は2020年2月17日、一般参加者の出場を取りやめ、エリート選手のみで実施すると発表しました。

全出走者は約38,000人になる予定でしたが、結局はエリート選手の約200人のみの参加となるようです。

以下、公式サイトのコメントです。

 

東京マラソン2020については、マラソンのエリート及び車いすエリートの部のみを開催することといたします。
東京マラソン2020公式

 

ちなみに、エリート選手とは下記の定義で、170人ほどになるそうです。

 

  • 2017年2月以降に、男子は2時間21分以内、女子は2時間52分以内を記録するなどした選手

 

また、車いすの部もエリート選手に限られることになっており、車いすの部は30人程度となるようです。

 

次に、返金などの補償内容については下記の通りです。

 

1 措置内容
今回限りの措置として、翌年の東京マラソン2021に出走することを可能とします。
東京マラソン2021にエントリーする場合には、別途参加料の入金が必要となります。
東京マラソン2020の参加料及びチャリティ寄付金は返金いたしません(募集要項のエントリー規約に基づきます)。
東京マラソン2020シグネチャーTシャツ購入者には、2020大会終了後Tシャツを発送いたします。

2 対象者
東京マラソン2020に参加を予定していたランナー(エリート除く)

3 その他
東京マラソン2021へのエントリースケジュールなどの詳細については、2020年4月1日以降、改めてご連絡いたします。
なお、今後の状況により内容に変更が生じる場合がございます。

東京マラソン公式

 

ポイントは下記の3つですね。

 

  • 中止による参加料の返金はない
  • 来年の出走権が与えられるが、再度、参加料が必要になる。
  • 記念Tシャツ購入者には大会後、Tシャツが発送される。

 

「返金がない」というところに納得がいかない人が多いようです。参加予定だった人もそうでない人もこの点については納得がいかない、ということのようですね。

さて、なぜ返金がされず、来年の参加権のみなのか、運営サイドの状況からその理由を考えていきます。

 

参加費の返金払い戻しをしない理由

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結論としては、下記の通りのようです。

 

  • 興行中止保険が適用されなかった
  • すでに準備に投資した費用が多く、参加料を返金できない

 

イベント業界においては、興行中止保険というものが存在します。

下記は三井住友海上の公式サイトの興行中止保険の特徴の説明です。(今回、三井住友海上と契約していたというわけではありません。)

 

特長1
コンサート、演劇、スポーツ大会、お祭り、花火大会等の興行(イベント)が、悪天候、出演者の傷害や疾病による出演不能、交通機関の事故等の不測かつ突発的な事由により中止や延期を余儀なくされた場合に、興行の準備のために既に支出していた費用や、中止や延期に伴い臨時に支出が必要となった費用に対して保険金をお支払いします。

特長2
なお、この保険はオーダーメイドの保険ですので、ご契約にあたっては、事前に十分なお打ち合わせをさせていただきます。

 

今回も大会運営側は興行中止保険の契約をしていたようですが、新型コロナウイルスによる中止が補償対象外のため、返金のしようがなくなったようです。上記の通り、これはオーダーメイド保険ですから、これは契約内容の詰めが甘かったのかどうか分かりませんが、どのような契約をしていたのかは追求されそうですね。

 

続いて、「すでに準備に投資した費用が多く、参加料を返金できない」ということについてです。

 

まず東京マラソン2020の参加費を再掲載しますと、下記の通りです。

 

種目 参加料 定員
マラソン 国内 16,200円
海外 18,200円
37,500名
10km 国内 5,600円
海外 6,700円
500名

 

寄付の意味でさらに高額を納金されているかたも多いようですが、単純計算では、6億円以上は参加料を徴収していることになりますね。

その他、東京都を始めTV局などのスポンサーからの共催金であったり寄付金を含めると、10億は超えるのではないでしょうか。それで運営費をまかなっています。

 

さて、今回、すでに準備費用で多くを使ってしまっているということですが、マラソン大会を運営するためには、どのような費用がかかるのでしょうか。例でいうと下記のようなものが推測されます。

 

  • 各種会場費(キャンセル代含む)
  • 当日までの人件費
  • 外注していると思われる企画・コーディネート費
  • 各種の制作物や設備の制作費購入費

 

なんせ大会まで2週間ですから、大部分を使ってきているのだと思われます。

そんな中の中止です。まずは、協力をしてくれていたスポンサーには第一優先で返金することになるでしょう。特に東京都は税金から捻出しているわけですし。

 

一般参加者に対しては、エントリー規約に「それ以外の理由の場合は返金しない」と記述があるため、今回はそれが履行されたということで、対応が後手になるのは仕方がないと考えます。

コスト面だけではないですが、関係者を含め苦渋の決断というところではないでしょうか。スポンサーである東京都の小池百合子知事も下記のような発言をされております。

 

「大変楽しみにされていた方々が多いと思う。苦渋の決断だが、ご理解、ご協力をお願いしたい」

 

さて、この影響を受けて他イベントも続々と中止になると思われますが、果たして各イベントはどのような対応をしていくのでしょうか。

例えば、2020年3月8日に開催される名古屋ウィメンズマラソンの行方も同様に気にになるところですね。こちらも約2万4000人がエントリーしている大きな大会で、大会事務局は「東京マラソンとも情報交換をしながら判断をしていくとのことです。(99%中止でしょうね)

 

まとめ

以上をまとめると下記の通りです。

 

  • 東京マラソン2020はコロナウイルスの感染拡大を防ぐために中止
  • 参加費については、返金なし。ただし、参加予定者には来年度の大会への参加権が与えられる。その際、参加費は別途必要。
  • 運営サイドとしては、準備にすでに多額を投資しているのと、「興行中止保険」が適用されなかったため、返金できない

 

以上、この記事があなたの生活のお役に立てれば幸いです!

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